転職に有利な資格・自分を広げる資格

社内でのステップアップに役立つ資格とは。

---

資格は、転職目的でなくても有効の場合が多い。
社内でも資格のメリットを享受することができる。
たとえば不動産業界の宅建資格のように、業務に関係ある資格をとると、給料に資格手当がプラスされるという直接的なメリットを受けられる企業が多い。
不動産業界の場合、法律的に営業所の5人に1人は宅建資格を取得する必要がある。

宅建資格をもつことで毎月手当が出る会社がほとんどである、一般的には月に5000～2万円ぐらい支給される。
情報処理技術者にも手当てがある、この資格はパソコンや情報処理機器を扱う上での必要知識を問われる試験となる。
会社としては、有資格者がいると、業務の効率がアップするために資格も手当が付くという理由になる。
情報処理技術者の場合には、5000円～1万円が付くのが一般的。
更に、DTPエキスパートには、5000円～3万円が支給されるという。
DTPエキスパートとは、コンピュータを駆使した新しい印刷知識を問う試験となる。

どの資格で優遇されるのか、支給額はいくらか、というのは会社の考え方によるため、支給が一切でない会社もある。
会社としては手当ては実施していない資格を取得したとしても、職場での扱いが変わる場合がある。
有資格者になってから、重要な仕事を任される場合が増えるなど、若手・ベテランに関わらず、その人にしかできない仕事が増えることも多い。
資格取得にて、その道のスペシャリストになったということ。
仕事に対するやりがいが増加する場合もあるということ。


重要な任務に就けば、基本給がアップする可能性も高い。
その他にも、資格取得を踏み台にして、希望部署に異動するケースもあるようだ。
いままで、営業補佐という誰にもできる仕事だったのが、秘書検定1級、ワープロ検定2級、TOEIC650点という資格で武装することで、秘書室に異動できた、というケースもある。
資格を取得しておけば、社内生活も変えることができる良い例である。
catia 掲示板


指定校制度は崩れたが人気企業は説明会で絞り込み。

---

好況で採用枠が多い時は、指定校以外に枠を広げたので、制度がくずれていた。
しかし、不況になり採用数が絞り込まれると、再び指定校制度に近いものが復活した感じがする。


指定校的に扱われない大学の就職部の人たちは、一流企業を回って「自分の大学の学生を採らなくてよいから、面接の機会だけでも与えてほしい」と、活動することもあるようだ。
企業も批判されるのは嫌だから、指定校的な大学の学生しか面接をしないことは無いが、説明会参加希望者のうち、実際に参加できる学生の絞り込みをするのが現実のようだ。
造形教室 求人(http://kirei.biglobe.ne.jp/school/event/detail/0010170908-S031721-0010170969/)
転職はスカウ卜されてする以外は準備が必要 & 時代の役割を終えた会社